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【スポーツ×お金】第1回 ダルビッシュ有、大谷翔平、柳田悠岐、丸 佳浩・・・プロ野球選手の年俸分析①

2018 1/12 18:01藤本倫史
野球ボール 金
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スポーツビジネスで「稼ぐ」

 今回から「スポーツビジネスで未来を拓く」というテーマで、なぜ、いまスポーツが社会に必要とされているのかを多角的かつ体系的に「スポーツ×○○」と掛け合わせて、コラムを展開していきたいと思う。
 現在、国内では、2020年の東京オリンピック開催を契機にスポーツの分野が見直され、注目されている。それはなぜか?理由としては「稼ぐ」ことができる可能性があるのではないかと考えられているからだ。
 私が研究しているスポーツマネジメントの分野も大学やビジネススクールで学べる機会が増加し、スポーツ業界で働きたいと考える人は少なくない。

 ただ、注目してほしいのが、日本ではまだ稼ぐ可能性を見出している発展途上の段階であるということだ。日本ではスポーツは学校教育と混同され、プロスポーツは大企業の広告媒体や福利厚生の一環として捉えられ、稼ぐというマインドに行き着くのに時間がかかった(現在もそこに行き着いていないのかもしれない)。だからこそ、面白い産業であるともいえる。もう完成しているものに対して、手を加えるのは簡単だが、発展途上であるからこそ、成長がある。ゆえにこのコラムを書く理由として、テーマにあるようにスポーツをビジネスとして捉え、皆さんに様々な視点でスポーツを見てもらい、考えてもらえるようなものにしていきたい。

スポーツとお金

 その中で、今回、取り上げるのが「スポーツ×お金」である。どんなビジネスでもお金は大切であり、使う、稼ぐ、回すなどビジネスの基盤部分にあたる。このスポーツとお金の部分で一番注目を浴びるのは、選手の年俸ではないか。毎年、プロ野球やJリーグのシーズンオフに「○○選手は何億円で更改」と騒がれ、アメリカやヨーロッパの移籍や契約では何十、百億円という数字も飛び交う。この年俸に人々は夢をみる。今回はプロ野球選手の年俸について分析していきたいが、巨額な数字の比較は多くの方が行っている。ゆえに、球団経営の側面から見ていきたい。

 まず、プロスポーツクラブ経営の側面から見ても、一番多くのお金を使うのが選手や監督の年俸=人件費である。
 多くのプロスポーツクラブの運営資金の中で、50%以上は人件費にあたる。適正として50%以内が妥当とされているが、アメリカやヨーロッパのクラブで70%を超えているクラブが多数存在した。結果、倒産するクラブも出てきた。実際に日本でも身売りや倒産するクラブも出ている。
 ヨーロッパではUEFA(ヨーロッパサッカー連盟)が各クラブに対して、支出を収入内に収めるファイナンシャルフェアプレーを2012年に制定し、健全経営を推進している。日本でも、Jリーグ発足以降、経営の視点が見直され、赤字経営を脱却しようとようやく試みられている。

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