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体操関係の仕事に就くには?どんな仕事があるのか紹介!

2017 2/16 10:10
体操
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Photo by Luigi Fardella/Shutterstock.com

スポーツには選手以外の人々も数多く関わっています。 ここでは体操を取り巻く仕事としてどのようなものがあるのか、体操関係の仕事の役割や内容などについてまとめました。

体操インストラクターは主に子どもを対象にした指導員

スポーツインストラクターという職業があり、就労先にはスポーツジム、フィットネスクラブ、公共のスポーツ施設などがあります。また、体操教室に就労すれば、体操インストラクターという呼称になるでしょう。
中高、大学や社会人の体操チームでは顧問の先生や元体操選手が指導に当たっているのが通例なので、一般的に体操教室は幼児や小学生を対象にしており、マット、跳び箱、鉄棒などを教えています。体操インストラクターになるには、大学の体育学部やスポーツ指導員を養成する専門学校で学ぶのが早道です。

体操の審判員は公認制で資格は第1種から第3種まで

体操競技は採点競技なので、大会では必ず審判員を必用とします。日本体操協会では公認審判員を第1種から第3種までの3段階に分けており、第1種の公認審判員は社会人、高校、大学の各大会の全国大会などで審判を行うことができます。第2種公認審判員は都道府県などのブロック大会、第3種公認審判員は地区大会などで審判を行うことができます。
第1種は日本体操協会の試験があります。現在、第3種までの審判員資格を持っている人は全国で2000人以上です。ほとんどボランティアなので、現実には職業としては成り立ちません。

体操チームのトレーナーになるには医療系学校で学ぶこと

近年、各スポーツにおいてスポーツトレーナーという職業・役務が注目されています。仕事を具体的に説明すると、選手が最高のコンディションで大会に臨み実力を発揮できるようサポートするものです。
普段は怪我や故障の予防チェックを行い、トレーニングを指導します。体操に関してはナショナルチームはもちろん、大学や社会人チームにもほとんどトレーナーが存在しています。ほとんどの場合、トレーナーは大学の体育系学部や医療系の専門学校で学んだ後に整体やリハビリの資格を取得しています。

日本にはスポーツドクターが約4500人活躍

体操競技は他のスポーツと比べ、着地時に強い衝撃を受ける動作があるという特徴があり、この時に怪我をする恐れがあります。また、身体の前屈や後屈を繰り返すために起こる傷害、靱帯損傷、アキレス腱断裂も試合中に起こることがあります。そのため、体操の大会には必ずドクターが立ち会っています。
日本体操協会では医師免許取得4年以上で、加盟団体の推薦を条件に一定時間講習を受けた者に対して、競技会での医事運営やチームドクター活動を認めています。日本体育協会公認ドクターは全国で約4500人います。

プロ体操選手の道を選択したのが内村選手

オリンピックの金メダリストである内村航平選手が、日本体操界で初のプロ体操選手になる意向を示して話題となりました。 プロ野球選手やサッカー選手とは異なり、多くのスポーツ選手は企業などに所属して給料をもらいながら競技を続けていますが、内村選手はそれまで所属していたコナミを退社。今後はプロとして複数のスポンサーと契約し、CMやイベントで活動しながら次の東京オリンピックを目指すと宣言しています。
内村選手ほどの実績と知名度があってこそプロ転向が可能になったといえますが、次代に道筋を開く決断となりました。

まとめ

ここでは選手のサポート役や大会運営員から、内村選手が表明したプロ体操選手まだ、体操関係の仕事について紹介しました。 子どもから社会人までの体操選手を育成する指導者や、大会を運営するに当たってのスタッフなど、体操にはさまざまな人が関わっているのです。

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