「スポーツ × AI × データ解析でスポーツの観方を変える」

【スポーツ×スタジアム】第1回 スタジアムで地域活性化できるか?②

2018 10/26 18:00藤本倫史
スタジアム建設工事ⒸShutterstock.com
このエントリーをはてなブックマークに追加

民の力を活かせ!

前回は、現在のスタジアム・アリーナのキーワードについて述べた。多機能複合型を目指し、地域活性化を狙い全国様々な構想が持ち上がっている。2018年5月にスポーツ庁が発表した「スポーツ分野における民間資金・先端技術の活用推進と先進事例の横展開等」の資料を見ると、2018年3月1日時点で、スタジアム・アリーナ新設・建設構想は合計で62件になっている。(スタジアム・球技場が39件、アリーナ・体育館23件)

ユニークな事例は、筑波大学が構想しているつくばエクスプレス駅近くのアリーナだ。駅近くの敷地約3万3千㎡を取得し、建設は民間事業者が設立する特定目的会社(SPC)が担当し、公募で事業者を募る形式をとっている。そして、7~8千人が収容可能なアリーナは、Bリーグや大学スポーツ、3Dのパブリックビューイングなどの実験場として活用することを考えている。

民間企業が設立した事例として有名なのは、スポーツ用品大手のゼビオアリーナ仙台だ。ゼビオグループはそのノウハウを活かし、青森県八戸市にゼビオアリーナ八戸を建設予定である。建設地の土地は市が無償提供し、建設や運営はゼビオグループが行う。このアリーナはアイスホッケーをメインに(2500~3500人を想定)、バスケットボールが4000~5000人と想定されている。しかも、建設地は八戸駅から約200メートルと近く「まちなか型」になっている。

長崎新スタジアムは日本を変えるか?

サッカースタジアムでは、長崎の新スタジアム構想が話題となっている。V・ファーレン長崎の親会社であるジャパネットHDが、長崎県幸町工場跡地の活用事業者の公募に応じて、三菱重工業から優先交渉権を取得した。ホテルやマンションを複合開発する構想で、500億円という建設費が予想されるが、自社で負担するという。

ほとんどのスタジアムが税金で造られている日本で、このような民間企業を中心とした成功事例が出てくると、日本のプロスポーツが変わるかもしれない。スタジアムではないが、実際にソフトバンクや楽天、サイバーエージェントなどもそのような新しいスポーツビジネスの形を創ろうとしている。

このような事例は税金の負担を小さくし、民間の力を活用していく建設方法である。全面的に税金の力を借りるのではなく創意工夫をしなければ、それこそ「ハコモノ」になってしまう。こういった民の力は不可欠である。

また、アリーナより規模が大きく屋外になるサッカースタジアムを同時建設するのは困難で、構想を浮上させながら、なかなか建設に至らないケースが多い。それは、過去に多額の税金を使ったことによる資金不足や、スポーツをする場でしか想像できない地域住民の理解不足、建設候補地や周辺地の課題など、様々な問題があるからだ。

おすすめの記事