宿泊施設巡り批判
32年ぶりの日本開催となるアジア大会が9月19日、愛知・名古屋で開幕した。10月4日までの16日間、43競技469種目が行われる。ただ、今回のアジア競技大会は開幕前から、選手村の宿泊環境をめぐって国外メディアの批判にさらされている。
組織委員会が選手村整備の取りやめを決めたのは2024年12月だ。建設資材の高騰が理由だった。代替案として打ち出したクルーズ船とホテルの活用には、アジア・オリンピック評議会(OCA)が選手の交流機会を損なうとして難色を示した。それを受けて新設されたのが、災害時にも使う仮設のコンテナ型宿泊施設を並べた拠点だ。最終的な収容の内訳は、名古屋港に停泊する大型クルーズ船「コスタ・セレーナ」に4000人、コンテナ型宿舎約200棟に2000人、市内ホテルに9000人となる。
ところが、当初1万5000人前後と見込まれた参加者は、2競技の追加にともない1万7000人以上(選手・関係者を含む)へ膨らみ、収容計画に無理が生じた。インドメディアの特派員は16日、名古屋に到着した選手らが宿泊先のクルーズ船に乗船できず12時間以上足止めされ、ロビーの長椅子で夜を明かしたと伝えている。タイのセパタクロー代表がロビーの床で雑魚寝する写真も出回った。
収容人数とは別に、施設の仕様そのものも問われている。韓国男子バスケットボール代表のチャン・ジェソク選手は「かなり不便」「足もつかえる」と語り、シャワーもかがんで浴びていると明かしたという。
組織委員会の報道課は9月18日、報じられた一連のトラブルについて「事実関係を含めて確認中」と答え、1万7000人の受け入れは保証すると説明した。
当初見込み1000億円が3700億円に
宿泊をめぐる混乱を、節約の結果と読むのは正確ではない。アジアパラ競技大会を含めた経費は招致決定時の2020年時点で約1000億円と見込まれていたが、2025年12月に大村秀章知事が公表した総額は約3700億円。3.7倍だ。愛知県は要因として物価高騰や円安、競技数の増加などを挙げている。
つまり、当初掲げられていた低コストと簡素化の方針が、世界的なインフレと円安、大会規模の拡大に押されて破綻。選手村の中止は、破綻の帰結として現れた判断だった。大村知事はホテル活用の決定や水泳・馬術の会場を東京へ移した措置によって1000億円ほど削減してきたと強調するが、削減の努力が膨張に追いついていないのが実情だ。
巨費投入型が終わった2010年代
削減を掲げた大会が費用の膨張に直面する構図は、名古屋に限った話ではない。
アジア大会の拡大路線の頂点は2010年広州大会だった。オリンピックを上回る史上最多の42競技476種目を実施し、開催国の中国は過去最多となる金メダル199個を獲得している。流れが変わったのは次の仁川大会だ。「簡素、効率化」をテーマに掲げ、実施競技を前回から4減の38競技へ圧縮した。2006年のドーハ、2010年の広州と続いた巨費投入型からの転換だった。
招致環境の変化も背景にある。第18回大会は当初2019年にハノイでの開催が予定されていたが、ベトナム政府が2014年4月に財政難を理由として開催権を辞退した。簡素化路線は、巨額の投資を前提とする運営モデルが、開催都市の側から拒まれるようになったことから始まったのだ。
ところが、その簡素化路線はもろさを露呈する。新華社通信は大会運営の稚拙さが各所で指摘されていると伝えた。開会式に出席した東京都の舛添要一知事(当時)は輸送や誘導に問題があったとの印象を述べ、視察後には「失敗例」とも語っている。ホテルから会場へ向かうバスは渋滞に巻き込まれ、30分の予定が1時間かかったという。
財政面でも成功しなかった。39会場のうち21会場を新設するなどインフラ整備が重荷となり、仁川市の負債は5年で倍増する。大会開催のために投じた資金は2兆5000億ウォン(約2600億円)に達した。
そして仁川と名古屋の関係は、間接的なものではない。愛知県は経費膨張の要因のひとつとして、計画策定時に参考とした仁川大会について、当時は公表されていなかった韓国政府の支援があったことを挙げている。簡素化の先行例として参照された数字が、実態を反映していなかったのだ。
巨費を投じた選手村でも
宿泊環境の問題は、費用を抑えた大会に限って生じるわけではない。2016年のリオデジャネイロ五輪では、オーストラリア選手団がトイレの詰まり、パイプからの水漏れ、むき出しの配線、電灯のない薄暗い階段、汚れた床といった不備を理由に入村を見送り、近隣のホテルへ宿泊した。改修で状況が改善し7月27日に入村したものの、以後もぼや騒ぎや盗難に見舞われている。
日本選手団にも影響は及ぶ。体操男子の内村航平は「シャワーを浴びてたら途中から水しか出なくなった」と明かし、バレーボール女子日本代表は選手村に入らず徒歩圏内のホテルで調整して1次リーグ初戦を迎えた。総工費15億ドル、日本円にして約1590億円を投じた施設で起きた出来事だった。
環境配慮が生んだ国家間の不公平
国際大会における拡大路線からの転換をもっとも徹底したのが2024年のパリ五輪だ。競技施設の95%を既存または仮設でまかない、選手村の建設にはリサイクル資材が75%使われた。屋根に太陽光発電パネルを設置して100%再生可能エネルギーで運営し、居室にエアコンは置かず地下水利用の床下冷房で対応する設計だった。
しかし状況を不安視する複数の代表団からエアコン導入を求める声が殺到し、組織委員会は移動式エアコン2500台を発注する。最終的にポータブルエアコンの使用も認めた。日本オリンピック委員会は前年の時点で、日本選手団が入る部屋の寝室に自前でエアコンを手配する方針を決めていた。
こうした経緯が浮き彫りにしたのは、国家間の不公平だった。資金に余裕のある国はエアコンを用意できるが、余裕のない国は用意できない。環境配慮の負担が各国へ均等に配分されないという指摘だ。名古屋でも構図は重なる。
施設と運営費は削減、参加選手は増加
ここまで見てきたどの大会でも、削減の刃が向いたのは施設と運営費だ。一方で参加規模は膨らみ続けている。
・第16回(2010)広州 参加国・地域45/参加選手数9704人
・第17回(2014)仁川 参加国・地域45/参加選手数9501人
・第18回(2018)ジャカルタ・パレンバン 参加国・地域45/参加選手数1万1300人
・第19回(2022)杭州 参加国・地域45/参加選手数1万2527人
※第20回アジア競技大会組織委員会の公表資料より作成。第19回大会は新型コロナウイルスの影響で2023年に開催
参加国・地域の数はいずれの大会も45で変わらない。仁川大会では競技数が42から38に減ったにもかかわらず参加選手数はほぼ横ばいで、その後の大会で約3000人増えた。
参加人数を削減する意図がない以上、アジア競技大会がオリンピックに次ぐ参加人数を抱える総合大会であり続け、宿泊需要は構造的に高止まりする。名古屋で収容計画が狂った背景にも、2競技の追加があった。
評価はまだ確定していない
東京2020の段ボールベッドを振り返りたい。エアウィーヴが提供したベッドはフレームが段ボール100%で、200キロの荷重に耐える設計だった。オリンピックに1万8000台、パラリンピックに8000台が供給され、大会後は分解して資源として回収される。
にもかかわらずSNSでは、2人が乗って親密になれないよう耐久性を下げたというデマが流布した。イスラエル代表の選手が9人で飛び跳ねて破壊する動画を投稿し、波紋を広げてもいる。合理的な設計が、まず嘲笑を浴びてから評価される順序をたどった。
名古屋でも、宿舎代わりのクルーズ船に対して国外のファンから「素晴らしいアイデアだ」「賢いし、最高の選択だ」といった声も上がる。コンテナ型宿舎は大会後、災害時の避難施設として再利用される計画になっている。
簡素化を掲げた大会は、仁川で財政の悪化を、パリで各国の負担を、名古屋で宿泊環境を問われた。共通するのは、削減の判断が先にあり、想定の上振れを吸収する余地が残らなかった点だ。10月4日に名古屋の大会が閉幕したとき、コンテナ型宿舎が失敗例として記憶されるのか、次の標準と評価されるのかはまだ分からない。