「スポーツ × AI × データ解析でスポーツの観方を変える」
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2020年の開催まで4年をきった東京オリンピック・パラリンピック。注目を集めているのが、開催国である日本の技術革新です。開催に向けどのような新技術の導入を計画しているか気になる方へ、現時点で発表されている情報からご紹介したいと思います。
開催国での観戦ということにより身近になるオリンピック。「迫力のある競技を自宅のテレビで観戦したい」という需要が高まります。そこで予想されるのはオリンピック開催に合わせたテレビの買い替えです。テレビ放送がデジタル放送に移行した2011年から、オリンピック開催年は9年後の2020年。地デジへの移行に合わせて買い替えたテレビの家電寿命と開催年がちょうど合致するのです。
NHKは2018年には4K、8Kの放送開始を予定しており、これに合わせたオリンピック目的での買い替え需要が高まるのではないでしょうか。4K放送のさら高画質である新技術、8Kの導入に向けて民間企業の開発競争が激化することが予想されます。
国内でも自動運転機能搭載の車の開発が進められており、すでに車間距離調整や自動ブレーキなど運転支援システムの搭載された車が市販されています。しかし、東京オリンピックで導入が期待されているのは完全自動運転システムが搭載された車です。
政府は2020年までの無人ロボットタクシーの使用運転開始との目標を発表しました。実現すれば各会場へのアクセスが容易になり、また交通渋滞やCO2排出の削減にも期待ができるのではないでしょうか？
ロボットタクシーの他にロボットの話題をもうひとつ。ロボット技術の開発は日本が特に力を入れていると言っても過言ではないでしょう。もしかしたら2020年には案内ロボット導入が実現するかもしれません。
多言語翻訳機能を備えたロボットを会場周辺に配置する計画が進められているのです。会場の情報や、競技の日程等誰でも簡単にアクセスができます。もし駅等の交通機関や観光地に配備されたらどうなるでしょう？複雑な都内の電車乗り換えや、地方の観光案内など、海外からの観光客をおもてなしできる有力なツールとして効果を発揮するはずです。
現在でも国内の交通機関ではテロ対策実施が強化されています。オリンピック・パラリンピック開催に伴い懸念されるのが国内外の観光客の出入国の増加に伴う治安の悪化、テロ対策のさらなる強化です。
そこで導入を計画しているのが、4Kカメラを搭載したより高精度な最新型システムの導入です。ゴールドパートナーでもあるNECは、他にも生体認証やドローンなどで組織委と契約しており、国際オリンピック委員会からも日本の技術は注目されています。
大手通販の配達にドローン導入実現に尽力する海外に比べ、ドローンの法整備には一歩遅れをとっている日本ですが、民間利用の現実味がこれを機に増すかもしれません。
4K、8Kテレビの開発など、日本で盛んな映像技術。家庭だけでなく、町中や地方でも迫力ある映像が楽しめる「新・臨場体験映像システム」というコンセプトが発表されました。
昨今話題になっているプロジェクションマッピング等の技術を競技観戦に応用しようというもので、例えば都会のビル群に競技映像を投影したり、テーブル上に投影された立体映像での観戦、さらにはシート状のスクリーン上映などの導入が予定されています。実現すれば競技観戦はもちろん、開閉会式での演出にも一役買うのではないでしょうか。
いかがでしたでしょうか？まるで漫画や映画の世界のような新技術のご紹介でしたが、全てが内閣府から取り組み計画が発表され、実際に実現に向けて動いている新技術なのです。競技だけでなく、世界に誇る日本の新技術の実現に期待したいですね。
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